未来は与えられるんじゃない 自分で創造するのだ

未来人さんたちがせっかく2016年にやってきて、我々に未来への手を差し伸べてくれているのに、未来情報の購入をしそびれてしまったことを、しばらく悔やみました。やっぱり、インサイダー情報ですから。しかし、一度不購入宣言をしてしまって撤回なんて、みっともなくてできません。
(いやいや、ひどいインチキだったようです。それにしても私の持ち上げコメントで、その気になった人が多くないかと、申し訳なく思っております。私も完全に嵌ってしまい、未だにこのあっけない幕切れには信じられない気持ちでおります)
なぜ購入しなかったかと言いますと、購入前の注意の中のプライバシーポリシーだったか、質問の中だったかに、有料コンテンツにこういったことは当然ありがちな、その内容をあからさまにすることは、損害賠償の対象になるという一項があって、私だってその方向に仮説をいっぱい立てて、すでに電子書籍化もしているわけですから、コンテンツが競合したり同一ということもありうるわけで、そんなときに迂闊に購入でもすれば、その知的コンテンツは使えなくなってしまうことになるでしょう。
だから困るのです。
私が先行して論述しているかもしれない時に、私は先行意匠だからといって損害賠償などかけたりするつもりはなくとも、彼らのほうが資金力に飽かせて圧力かけてくる可能性もあるわけで、だったら迂闊に情報など拾わないほうが無難なわけです。有料情報なら特にです。
まあそれでもしかし、本当の情報は誰でもほしいように、私だってほしかった。私の余命があまりなくとも、やっぱり、知っておきたいですよね。そして、冥土の土産にするというわけですが、それしか活用手段がないのが辛いところ。
しかし、これからの未来があるみなさんは、それがどう呼ばれようが、サバイバルのために有効なのだから、多少の資金はかけてでも取得しておくことかと思いました。(ニセモノだったら、逆に道間違わされて、砂漠でのたれ死にすることもあるので、犯罪にも匹敵します)
もしこれから起こる大地震の日時場所情報などを知っておきさえすれば、危機回避してしまえます。あるいは、いつ頃の時点でどの国の経済崩壊があるなどといった情報がわかっていれば、アクションの取り方次第で、未来に向けての二人のそれぞれの成功度の違いを見せつけるほどのことにもなります。(いい話はたいがいインチキなので、迂闊に乗れないです)
私は、こんな不確実な世の中だから、多少のインサイダー的情報は誰しも持っていた方がいいと思っているひとりです。
私だって、そのような情報に接しようとしてきた過去もあります。投資家情報でしたけどね。香港にカネを置いておき、年率30%といった実績のものすごいファンドを買うとかの話だってありました。しかし、心臓病が思わしくなく、いっさいやらずに終わりました。
今はもう、心臓の心筋の間延び次第でポックリ逝ってしまうわけなので、心安らかなることのほうがよほどよく、無欲であることをモットーに、生きている限りにおいて、趣味の謎解きをこなしながら、世の中の見届けに徹しようと思っています。
反省
私が30年前から立てていた仮説「超宇宙の仕組みモデル」が、仮想現実が世界の実態であるという論拠から、おのずとタイムマシンなど時間軸方向の移動が可能だという結論になり、その根拠になる実例があまた出てきた時期に、現在が重なったというわけです。タイムトラベラー・タイターに始まり、古代遺跡からの現代的遺物の発見なども、拙説の後押しをし、そんなとき相次いで、未来人がやってくるという時宜性が、私に確信を持たせてしまいました。
ただよく考えれば、人を信用させてしまえばいいという意図から、古代の遺物も今現在、作ろうと思えばできてしまいます。そのようなものを取り上げるオカルト誌は、ただ興味本位で購読量アップを狙って、実地踏査もせずに垂れ流して良しとしています。無責任ですわね。そのような雑誌から、オウム信者もたくさん出たんです。
そして今、購入者情報から、クレカナンバーなどの個人情報を盗み取られていないか、心配までされています。
弁護士などにとっては、トラブル増加はありがたいわけなので、小難しくしたがります。
これも相手によっては、新たなカモ被害に繋がります。
もっといい手はないかと言うと、大人しく法的拘束力は乏しいですが、それだけ穏便にはからえる良心的な社会的公的機関が設けられていて、国民生活センターとか消費者センターとかいう名称で、全国津々浦々にあります。私なんか3,4回利用していますが、すべて困難なく解決しています。契約上の事実誤認や錯誤があった場合の解約に有効です。制裁とか発生することも少ないため、加害者側も無難に済ませようとするみたいです。
しかしこれは、集団で持って行く相談ではなく、個別の相談事です。被害を最小限にしたいという本人の強い気持ちがなくてはなりません。
センターでは事例をよく知っていて、最善の解決法を考えてくれますし、今回の問題を事例の中に組み込んで、今後さらなる被害防止に役立ててくれます。
多くの消費者は、その機関のあることをあまり知らないようです。頼りになりますから、どうしてもという場合は、電話でまず問い合わせ、そして証拠をなるべくそろえて出向けばよろしいです。
すると、業者宛に電話問い合わせもして、真意を質して、反省を促してくれたりもしてくれます。
相手が電話で応対しないと書いてあっても、特定商取引の法律で明記が義務付けられているわけなので、出ないで済ますことはできません。話し合いに応じるように、のメールだってセンターから出してくれます。
そして、一度ここで事案登録しておけば、個人情報流用や盗用が疑われることが発生した際には証拠になりますから、そのときは刑事事件にできるでしょう。
相手と徹底的に喧嘩をしたい場合は弁護士に。双方痛み分けもしくは最小限の被害にしたいなら、センターへということになるかと思います。私はおカネがないので、センター利用ばかりでした。

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